マスコミに潰された者

＜目次＞

■マスコミの偏向報道によって潰された者

(1)宮澤喜一

詳細は「椿事件の正体」をご覧いただくとしまして、自民党政権を終わらせようとするマスコミの策略の結果、宮澤内閣・55年体制が崩壊しました。

(2)森喜朗

詳細は「勝谷誠彦の正体」の「森元総理を「横入り」男と罵倒」をご覧ください。

小渕恵三氏が首相在任中急逝したため、急遽首相に就任しました。

しかし在任期間中は、首相に就任するまでの過程や「神の国」発言（実際は、「神の国」と一言もしゃべっていない）などがたたって、安倍晋三氏や麻生太郎氏と同じく、偏向報道の餌食にされ、結果就任から386日間でその座を追われました。

■当サイトにおける森元総理の評価(愛国議員リストより)

北陸信越
都道府県	選挙区	前回	氏名	評価	政党1	政党2	愛国度	Wikipedia	主な愛国実績 （主導者は★印、準主導者は●印が付いています）
石川	2区	当選	森喜朗	愛国度:B、真正保守（正統史観）(※参照) 首相在任中に、教育基本法の改正を目指したためマスコミの大バッシングを受けたが、完全な冤罪である(当時はマスコミの横暴に対するネットの歯止めがなく国民の多くが騙されてしまった) ※マスコミに嫌われる＝本当は日本の為になる存在 ※森元首相は真正保守ではあるが、政界の調整役であるため自身の政策を曲げざるを得ないことが多いと思われる	自民公認	町村派	愛国度:B	森喜朗 - Wikipedia	日教組問題究明議連名誉顧問、教育行政改革に長年尽力、日本会議議員懇談会発起人、靖国神社参拝、皇室典範改悪に反対、正統史観 但し移民1000万人受入推進、日朝友好議連、朝銀救済推進はマイナス

(3)安倍晋三

マスコミは安倍元総理を偏向報道で攻撃しました。

その結果、実績は取り上げられず、ネガティブキャンペーンのみを受けることになりました。

そして本来は民主党の支持母体である自治労の責任である年金記録漏れ問題によって、安倍政権は崩壊しました。

(4)中川昭一

「人類の歴史上、最大の貢献だ」とストロスカーン氏（IMF専務理事）に絶賛された中川昭一氏。

しかし日本のマスメディアは、いわゆる「酩酊会見」で恥をさらし、当時在籍していた財務大臣の椅子を追われました。

しかもかわいそうに、父親を自殺で失ったにもかかわらず、その「酩酊会見」の件で「死ねばいい!」とテレビマンに言い倒されました。

(5)麻生太郎

まずは「麻生太郎潰しの正体」をご覧ください。

ここのところの偏向報道の結果、2009年2月15日現在の麻生太郎内閣の支持率が9.7%となってしまいました（同日「真相報道　バンキシャ！」より）。

（参考・麻生内閣支持率9.7%…日本テレビ世論調査（痛いニュース(ﾉ∀`)内））

北村晴男氏が

マスコミの人間は、いかに麻生太郎が力があっても、説得力があっても、一切報道しないよう、しないように、しないようにしてるよ。
これは本当のことだ。マスコミを信用してはいかん!

と発言したのも、実にもっともです（詳細は「演説集（2007年総裁選　麻生太郎　所見発表演説会）」参照）。

これは椿事件や安倍晋三氏のときと構造が似ています。

そして2009年の衆議院議員総選挙で、自民党結党以来第一党の座を民主党に明け渡す羽目となりました。

麻生元総理株屋発言報道NHK・テレ朝・フジTV

TBS 麻生元首相ホッケの煮付け報道	TBS 麻生元首相漢字読み間違え報道
081111-0530	090121-0530
081116-0800	090124-2200
081116-1000	090125-1000
	090128-1730
	090128-2254

(6)ビートたけし

＜掲載日＞2009.09.02

偏向かまびすしい報道の結果、ついに当サイトが懸念した、民主党政権が誕生する事態に陥ってしまいました。

安倍晋三氏も、麻生太郎氏も偏向報道の餌食となりました。

過去にマスコミの暴走によって、暴力事件にまで発展したケースがあります。驕る平家は久しからず。

このフライデー襲撃事件は昔話ではありますが、未来図でもあります。

【関連】 フライデー襲撃事件の正体　反日主義者の精神構造　マスコミに潰された者

詳しくは フライデー襲撃事件の正体 をご覧ください。

1986年12月9日未明に、現・宮崎県の東国原英夫知事も含めた当時のたけし軍団とともに、フライデー編集部を襲撃。軍団ともども逮捕されました。

この時、たけし氏は当時所属していたプロダクションに解雇される手前でした。

実は前日にフライデーの記者が、たけし氏が当時交際していた一般人女性に対して、記者の常軌を逸した取材と暴行を繰り広げていました。

それに対してたけし氏は、フライデー編集部に抗議するも、淡々と矛先をかわす姿勢を執られました。

これに怒ったたけし氏は「今から行ってやろうか!」と通告、前述の襲撃事件に至りました。

この事件を裁いた裁判官は、ビートたけし氏らの暴力行為を断罪しつつ、フライデー編集部の過度の取材姿勢に苦言を呈しました。

詳しくは、「フライデー襲撃事件の正体」参照。

(7)東国原英夫

現・宮崎県知事。タレント「そのまんま東」時代にフライデー襲撃事件を起こしました。

詳細は別項「ビートたけし」と同じです。

(8)九重佑三子

初代実写版「コメットさん」と説明したほうが早いでしょう。

1970年10月9日号の週刊ポストにおいて、「衝撃の告白」というタイトルで、清純派の歌手、女優として有名であった九重佑三子氏が驚くべき数の男性遍歴と目の整形を告白した、とする記事が掲載され、世間は驚きました。

あまりにも当時の彼女のイメージと、記事に示されていた「実像」が違っていたからです。整形も、当時は今と違ってポピュラーではないものでした。

実はまったくの虚偽で、九重佑三子氏にフラれたマネージャーが腹いせ＆逆恨みでデタラメな記事を捏造して週刊ポストに売り込み、書かせたのが真相です（ただし目の整形は、過密スケジュールによる過労で筋無力症になり、目が開かなくなったのを事務所の命令で整形したとのこと。これは単なる美容整形ではなく、肉体の正常化の一環です）。

九重佑三子氏本人がその事実を知ったのは記事の数年後です。

元祖アイドルともいうべき九重佑三子氏は、記事の後あっという間にスターから転落して、知ったときには後の祭りでした。

(9)裕木奈江

女優。演じたドラマの役柄から「人の男を取りそうな女」と決めつけられ、コメンテーターの山田美保子をはじめ、女性週刊誌にバッシングを浴びTVから姿を消す。

その後は活動の場を映画や舞台に。

(10)中田英寿

【関連】 日章旗と君が代

参考リンク

• ★中田英寿を苦しめた朝日新聞★

↑詳細はこちらへ

朝日新聞は以下の記事を掲載しました。

中田英寿はなぜ「君が代」を歌わないのだろうか。1ヶ月後に実現したインタビューで、「君が代」に触れると、中田は静かにこう答えた。

「国歌、ダサイですね。気分が落ちていくでしょ。戦う前に歌う歌じゃない。」

しかし実際は、中田氏の真意ではありませんでした。実際W杯において中田氏は君が代を歌っていました。

しかし、朝日新聞は「あの中田英寿が」「君が代」について発言したという事が欲しかっただけで、彼自身の感覚などどうでもよかったのです。

これによって中田氏は「自分自身の発言が有る特定のプロパガンダに利用される（そして利用した後フォローはほとんど無い）」ということに気づき、マスコミへの不信感は決定的となり、

一時は日本では生放送以外のメディア出演を拒否し、自分の言葉を直に伝えるために、ホームページでメールを発信するようになりました。

参考リンク

1. FIFAワールドカップと朝日新聞
2. ★2002WC朝日新聞中田英選手引退をスクープだが中田英選手は翌日に引退を否定★

2002WC朝日新聞による中田英寿引退捏造記事インタビュー（中田マジ怒り）　目覚ましテレビ

(11)倖田來未

「35過ぎると羊水が腐ってくるんです、本当に」倖田來未（毒電波TV＆ときどきMOVIE内）

2008年1月29日のラジオ番組「オールナイトニッポン」にパーソナリティとして出演した際、

ま、ウチのマネージャーが結婚しまして。でま～、いつ子供作んの～? みたいな話とかしててね。
やっぱ、こう・・・さん、ま、やっぱ、35ぐらいまわると、あの～、お母さんの羊水が腐ってくるんですね（笑） 本当に（笑） 汚れてくるんですよね。
だから、できれば35までに子供を作って欲しいなぁって話をね、ちょっとしてたんですけれども。

と発言。マスコミのみならず、インターネットなどにおいても非難轟々、火だるま状態になってしまいました。

結果ほとぼりが冷めるまで芸能活動の自粛に追い込まれてしまいました。

確かに倖田氏の医学的根拠もなく、前述のコメントをしたことは非難するに値しますが、だからといってあたかも人を殺したかのような騒ぎを起こして、結果世間に顔を出せなくするのは、いくらなんでも行きすぎです。

あびる優氏のように犯罪武勇伝を語ったのならば、または田代まさし氏のように累犯を重ねたのならば、徹底的に非難されてしかるべきですが、そういうわけではあるまいに。

これは2009年の韓国でいえば、自殺した元大統領の盧武鉉氏に対する「政治的他殺」論の煽動的な世論と同じ構造です。

しかし我が日本のメディアは冷静さを取り戻させるどころか、逆に大衆迎合して煽動的になって火に油を注ぐようなことをしています。

だからこそ戦前は、「バスに乗り遅れるな!」と言わんばかりに大東亜戦争（太平洋戦争）を煽り、1986年においては「フライデー襲撃事件」の原因を作り、雅子皇太子妃殿下のときに至っては、過剰に煽る報道の結果、流産させてしまったという前例もあります。

これは「反日主義者の精神構造」の「「100年に1度の大不況」を煽る」と同じです。他にも伝えなければならない真実はゴロゴロ転がっているのに…。

(12)浅田真央

まずは「フィギュアスケート不可解判定」をご覧下さい。

浅田真央氏は破壊的な努力、それこそ体をぶち壊しかねないほどの努力にもかかわらず、結局はコリアマネーによるいかさまで、無にされてしまいました。

マスコミは、この事実をきちんと伝えなかった事でマスコミに潰されました。

ほかの国ならば自国の選手を持ち上げるはずです。

事実、朝青龍氏は故郷・モンゴルで同情の声が上がったほどです。

(13)就職氷河期以降の若い労働者

まずは「老人特権の正体」をご覧下さい。

1990年の「バブル崩壊」までに採用された正社員のうち、働きもしないくせに高い賃金を受取っている「労働貴族」のせいで若い求職者の採用が妨害されています。

また今のマスメディアにとって団塊・共闘世代が最大のお得意様であるために、若い世代がバッシングを受けています。

このことが「日本の若い子はダメだ!」と偏見を生み、外国人を採用する企業まで現れました。

これによりますます若い日本人求職者の雇用が脅かされています。

この構造は毎日新聞が「日本の女は変態だ！」と書き綴って海外に流したのと全く同じです。

(14)日本相撲協会

マスコミの過剰な八百長報道により、協会解散に追い込まれる恐れがある。
野球賭博を非難したマスコミがパチンコのCMを垂れ流している→パチンコの正体
八百長反対を貫いた二子山部屋(貴乃花部屋)にバッシングの集中放火を浴びせ、結果的に角界に八百長が蔓延する元凶となった。

■マスコミの偏向報道によってひどい目に遭った被害者

※注・「奈良の騒音おばさん」については、信憑性が疑わしいため削除いたしました。

信憑性が疑わしいネタを掲載することは、ソースもなしに単なる自己主張するのと同じです。

ソースもなしに単なる自己主張をすることは、当サイトの趣旨に反します。

詳しくは、「当サイトを疑問視する方へ」参照。

(1)眞子内親王

まずは「秋篠宮ご一家」をご覧ください。

2006年の秋に『週刊新潮』において、眞子さまに対するジャニーズ追っかけゴシップ報道がなされ、当時宮内庁から新潮社に対し、事実に反する旨指摘するとともに、今後は事実の確認と客観的事実に基づいた記事を掲載されるよう要請する事件がありました。

それから3年後の2009年、TBSにも同様の報道をやられたため、母上である紀子さまが激怒、宮内庁を通じて猛抗議する事件に発展してしまいました。

(2)ダグラス・マッカーサー

まずは「大東亜戦争への経緯」と「GHQの占領政策と影響」をご覧ください。

大東亜戦争（太平洋戦争）は、日本にとって自存自衛のための戦争であります。

連合国軍最高司令官ダグラス・マッカーサー自身が米国上院で、大東亜戦争を「日本の自衛戦争」だったと証言しています。

あの「GHQの占領政策」をした張本人の発言にもかかわらず、この事実をマスコミは報じていません。

このことが、のちの河野談話や村山談話、そして菅談話などという形になって表れてしまったのです。

マッカーサーはさぞやとんでもない置き土産をしてしまったと、あの世でぼやいていることでしょう。

(3)鳩山邦夫

鳩山邦夫氏が法務大臣であった頃、宮崎勤元死刑囚など合計13人に対して死刑を執行しましたが、そのことで朝日新聞が「死に神」と呼び付け、 鳩山氏や本村洋氏などからすさまじい反発を買いました（「朝日新聞の不祥事年表」・「反日法律家の正体」参照） 。

(4)田中美絵子

風俗ライター、ヌード写真を出したこと自体別に非難されることに値しません。もちろんこの職業は人様に自慢できるものではないのは確かです。

だからといってこのような経歴を持つ者であったがゆえに、「こいつを国会から排除しよう!」という動きは常軌を逸しています。

このような動きに関しては糺されてしかるべきです。

なぜならば、これは「オタク＝いかがわしい」というステレオタイプな発想に通じるからです。

以上の理由で被害者認定しましたが、このような動きは十分予想されていたにも関わらず、経歴を隠蔽して当選後、

スキャンダルとして表面化させる形でもって党や有権者に恥をかかせたことは、万死に値します。

詳細は「田中美絵子の真実」に譲るとして、田中氏の一連の非常識行為については、徹底的に糾弾されてしかるべきです。

(5)桶川ストーカー殺人事件の被害者女性

男性誌・女性誌双方から被害者の女性の人格を誹謗する悪質な捏造記事が繰り替えされ、それらが日本中に垂れ流しにされる。

という常軌を逸した状態に憤りを感じた被害者遺族は、娘の名誉・無念を晴らさんと鳥越俊太郎氏に真相を明らかにしてほしいと依頼。

当時放送されていた「ザ・スクープ」で事実が取り上げられました。

「反日キャスター・コメンテーターリスト」において名指しされている鳥越氏ですが、いい仕事をしました。

【関連】 犯罪報道の正体

(6)大阪府民・大阪市民

まずは「マスコミの東京賛美報道と反日」をご覧ください。

あたかも東京は素晴らしい、地方はダサい、特に大阪はとんでもないところ、といわんばかりの報道姿勢・ドラマ設定などで、いかにも大阪府民・大阪市民の人間性がずさんであるかのごとくにたたいています。

これは別項ではありませんが、毎日新聞が日本の女性がまるで変態であるかのごとくのコラムを書くのと、オタクがまるで陰々としているかのように叩くのと構造が全く似ています。

(7)日本人女性

毎日新聞の不祥事年表をご覧になればお分かりいただけますが、毎日新聞社は英語版ウェブサイトにおいて、日本人女性が「変態」であるかのような記事を長年にわたって流布し続けました。

このために海外で、「日本の女は尻軽だ！」と言い倒されて性犯罪に巻き込まれるという風評被害にあった実例があるのです。

「毎日新聞問題の情報集積wiki」などまとめサイトの存在の結果、この事実が明るみに出て、ついに毎日新聞社自体の経営に大きなダメージを与えることになりました。

(8)日本のアニメファン・○○オタク

まずは「マスコミのヲタク叩き報道と反日」をご覧ください。

「反日主義者の精神構造」でも取り上げていますが、1988年から1989年にかけて引き起こされた「東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件」の際、ある民放カメラマンがワザワザ猥褻な雑誌を一番上に乗っけて撮影するという意図的な行為を行ったのです。

実は宮崎勤元死刑囚が持っていた大量のビデオテープの中でいかがわしいビデオは少数で、幼女関連のビデオは5787本中44本で全体の1%に満たず、大半は「男どアホウ甲子園」や「ドカベン」など普通のアニメの録画テープだったのです。

日本では「オタク」が恥ずかしい存在として認知されているのですが、その大本となったのがこの「東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件（宮崎勤事件）」です。

その際、前述のとおりそのような趣味に走る者に対する差別を生むような偏向報道がなされました。

さらに大谷昭宏氏が、2005年の奈良女児誘拐殺害事件において、殺人犯とオタクとを無理やり結びつけ、オタクバッシングを行ったこともあります（参考リンク・奈良女児誘拐殺人事件における、マスコミのオタクバッシングまとめサイト）。

これは2008年で言う「毎日新聞の捏造変態記事事件」、2007年でいえば安倍晋三氏に対する報道テロと構造がまったく似ています。

このようなありように疑義の意見が出ています（参考リンク・twelveとtwentyが右から左からムギュッ（cancerkiller173のブログ内））。

上記ブログ主は「まずマスコミは「オタク＝悪」という偏見を喧伝するのを停止せよ!」と訴えています。

それに引き替えフランスでは、「私はオタクです。」と堂々と言えるのです（参考リンク・フランスはマンガブーム（ろっぴとみきのパリ日記内））。

(9)発達障害者

「みんなといると安心する」という閉塞感を作った諸悪の根源は、反日マスコミにあります。結果、このような方たちが置き去りにされています。

• プロ野球!日本一を目指す!大事な闘いの直前に、楽天経営者が野村監督に解雇通告を出した。（津川雅彦『遊び』ぶろぐ　−サンタの隠れ家−内）
• ちょっと真面目な話。（倉持結香の【ユカ専用ブログ。】内）

(10)宮本茂

任天堂代表取締役専務。「マリオ」の生みの親。

「ゲーム脳」の報道番組でインタビューが行われた際に「自分の開発したゲームを使って実験してほしい」と反論を述べていました。

その後、雑誌で質問された「最近腹が立った事」事項において、マスコミの報道の偏向性や在り方を回答していました。

(11)石川遼・AKB48

【関連】 マスコミのヲタク叩き報道と反日

【男子ゴルフ】遼クンが行きたいコンサートは「AKB48」

石川遼「見たいのはAKB48」発言にブーイングの声!

石川遼を悩ますAKB48

AKB48に興味があると発言した石川遼氏に逆アプローチしただけですが、それを面白くないと感じたマスコミが上の記事で印象操作を行いました。
石川遼氏もAKB48も悪いことをしているわけではないので、「えっー!?」と言われるのは心外です。

(12)植田佳奈

声優。代表作は「Fate/stay night」の「遠坂凛」役など。

2008年12月6日のあるラジオ番組で、電車のマナーを注意されたことに腹を立て、放送中に「（注意した男性を）社会的に抹殺したい」と発言した。

植田：「…このオヤジを社会的に抹殺、っていうか、とにかく辱めて、あいつが悪いようにさせるにはどうしたらいいか考えたわけ。そこで、思いついて辿りついたのが、鉄道警察を呼ぶっていうことだったの。…」

確かに植田氏のコメントは非難すべきです。「社会的に抹殺」という人格を何とも思わない発言や「鉄道警察を呼ぶ」という、一歩間違えれば、痴漢の冤罪を助長しかねない発言は徹底的に非難されるべきです。

だからといって、あたかも人を殺したかのように喚くのは、いくら何でもやりすぎです。もっとも、暴言を繰り返したのならば、徹底的に非難されてしかるべきですが、そういうわけではありません。

しかも、その発言から2年以上たった今でも、しつこく非難する人がいます。こういう人たちは、「しつこさ」というものが理解できないのでしょうか（反日主義者の精神構造の「陰湿・病的なまでにしつこい」を参照）。

(13)平野綾を初めとした若手の女性・男性声優

声優：平野綾が騒動後はじめて口を開く「ツイッターで死ねとか嫌いになったとか書くのやめて、みんなは私のライフライン!」

まずは、上のサイトをご覧ください。

平野綾さんの発言で処女厨と呼ばれる方々が暴動を起こしました。

しかし、男性と付き合っていたという過去を話しただけで、写真集を破ったり、CDを割ったりするなどの暴力的行為に走るのはどうでしょうか。

いくらなんでも「やり過ぎ」だと思いませんか?

田中美絵子氏のように、「AV女優経験者」という破廉恥な過去をばらしたわけでもありませんし、法律に違反したというわけでもありません。

それなのに、（常軌を逸した）ファンは「声優＝処女（男性と付き合っていない女性のこと）」と勝手に決め付けてしまっています。

いくら、アニメのキャラクターに願望を抱いても、演じるのは声優です、立派な人間です。精神を持つ以上、恋に芽生えることはごくごく自然なことです。

このような、常軌を逸した「有名人の追っかけ主義」がまかり通っているため、いつまでたっても、日本人は成長できないのです。

勿論、ファンに平然とライフラインと発言した平野綾さんも、批判されても仕方なくマスコミに潰されたと言うより自業自得とも見れます。

(14)坂本哲志衆議院議員

【関連】派遣村の正体

「 本当にまじめに働こうとしている人たちが集まっているのか という気もした」

「学生紛争の時の戦術・戦略が垣間見えるような気がした」

以上のような発言をした結果、共産党などの反日政党はもちろん、マスコミやデマ情報につられたネットユーザーが

坂本議員をこっぴどく叩いた。

しかし、"派遣村の正体"でも明らかな通り、一部の甘ったれた連中によって、「麻生叩き」の道具に利用されてしまった。

坂本議員は派遣村の馬鹿さ加減を見抜いていたが、「社会的弱者至上主義」に汚染された日本人にこの発言は受け入れられず、

結果として、坂本議員はこの発言を撤回しなければならなくなってしまった。

反日政党やマスコミはもちろん、

ろくに調べもせず、デマ情報を鵜呑みにし、いらぬ不安を坂本議員に与えたネットユーザー は

徹底的に糾弾されるべきである。

■マスコミに「殺された」犠牲者

マスコミに殺された(または、それに等しい)人物たちの記録。

(1)東條英機

戦前のマスコミや右翼団体（＝戦後の左翼団体）は「バスに乗り遅れるな!」と言わんばかりに大東亜戦争を煽った結果、東條英機氏は開戦当時の首相であったため、A級戦犯として絞首刑に追い込まれてしまった。

(2)坂本堤弁護士一家

坂本堤弁護士一家殺害事件 - Wikipedia

TBSビデオ問題 - Wikipedia

1989年10月、オウム真理教による坂本弁護士一家殺害の10日前、TBSは坂本弁護士インタビュー未放送映像をオウムの早川、上祐、青山に視聴させる。

坂本弁護士一家惨殺の引き金になる。

(3)村井秀夫（オウム真理教幹部）

村井秀夫刺殺事件 - Wikipedia

1996年4月 第136回国会逓信委員会第6号（96年4月2日）で、オウム村井刺殺事件のTBS関与が浮上。

TBS取材マザーテープが、徐（刺殺犯）がこれから何かやりますよ、という感じで、かなり前から徐だけをアップで追い回し、アタッシュケースから包丁を取り出すところまでを延々と撮り続けていた。

被害者の村井が毒劇物の生産や一連の事件を首謀する立場だったとみられることから、オウム真理教内部による口封じではないかという見方が非常に強かった。

(4)1991年6月3日の雲仙普賢岳火砕流の報道被害について

報道について（Wikipediaより引用）

被害の背景には、当初発生した小規模の火砕流が衝撃的だったことから取材競争が過熱し、十分な知識を持たない報道関係者が、取材のため「定点」と呼ばれた山と火砕流を正面から望める地点に入ったことがある。
これにより報道関係者は消防・警察も立ち入らない危険地帯に多く滞在することとなった。
また一部の報道関係者が、避難して無人となった人家に不法侵入するなど騒動を起こし、6月1日にはテレビ局の取材班による盗電も発生 していたため、不安を憶えた地元住民が住居に帰ったり、命令を受けた消防団員、警察官が事件再発を防ぐために設けられた警戒本部に出動させられた。
結果、 火砕流は「定点」に居座った報道陣のみならず、消防団員、警察官、地元住民を飲み込んで犠牲者を出すことになった 。
犠牲者発生以降の6月7日に災害対策基本法に基づく警戒区域が設定され、無許可の立ち入りが禁止された。
これ以降は報道関係者が警戒区域内に入ることはほとんど無かったが、その後も自衛隊の情報独占に不満があると主張するジャーナリストらが許可なく警戒区域内に侵入し書類送検される事例もあり、報道のあり方が問われる事件となった。

まさかの噴火－「雲仙・普賢岳　噴火災害を体験して」より－

http://www.bousaihaku.com/cgi-bin/hp/index2.cgi?ac1=B209&ac2=B20901&ac3=1656&Page=hpd2_view

なぜ消防団が犠牲に

土石流の危険がなくなったということで、5月26日から出ていた避難勧告が上木場地区を除いて6月1日にはいったん解除されました。
この日までは消防団も安全な白谷の公民館で連日警戒活動に当たっていました。
この間、一部の報道関係者が留守宅の電気や電話を無断で使用するという事件が発覚しました。
マスコミは、当時、火砕流がもっともよく見える北上木場地区の「定点」といわれた場所で、火砕流の迫真の映像を撮影しようと毎日のように取材を行っていました。
この「定点」を含む地域一帯はすでに避難勧告地域に指定され、住民は全員避難していて、住宅には誰もいませんでした。
報道関係者は、この無人となった家に上がり込み、テレビカメラのためにコンセントから無断で電源を盗用しました。
このため消防団は、土石流の警戒に加え事件の再発を防ぐ目的もあって翌2日には再びこの「定点」の近くの北上木場農業研修所に警戒本部を設けることにしました。
そして6月3日の夕方4時8分、それまでにない大規模な火砕流が発生し、この「定点」付近にいた人たちを一瞬のうちに飲み込みました。
亡くなった12人の消防団員のほとんどは、農家の大切な跡取り息子たちでした。彼らを失ってしまったために、遺族の生活再建や地域の復興は困難を極めました。
この惨事の後、マスコミは地元住民から痛烈な非難を受けることになりました。
他方、当時、その場所が本当に危険な状況であったのなら、なぜ、もっとはっきり警告しなかったのか、また強力な規制がなぜできなかったのかなどを指摘する人もいました。
さらに消防団の指揮命令系統のあり方にも大きな課題を残しました。

(5)朝日新聞関係者に殺された人々

1972.01.09 朝日ジャーナル編集部記者、川本三郎(27)、「赤衛軍」による自衛官刺殺事件の証拠隠滅で逮捕

1980.09.13 朝日に中傷された佐々木道浩同志社大学教授が、事実無根と記した遺書を残し、首を切って自殺

2000.07.02 販売店従業員の川井真澄容疑者(24)、別れ話のもつれから交際相手の首を刺し窒息死させ、逮捕

2001.11.13 販売店店長の松岡善隆容疑者(52)、無免許運転で障害者をひき逃げ。道交法違反＋業務上過失致死で逮捕

2001.12.28 販売店長の松岡善隆容疑者(52)、身体障害者を軽トラック無免許(14年)ひき逃げ死亡事故で逮捕

2003.07.21 小６女児監禁犯の吉里弘太郎(29)の父親は西部本社社会部長、警視庁キャップ。一家は自殺と精神病院送り

2004.01.28 販売所配達員の本間直人容疑者(24)、金を無心する目的で風俗嬢を軟禁・暴行・殺害で逮捕

2007.08.26 拡張員の神田司容疑者(36)、仲間２人と女性を拉致殺害し現金7万円を奪う。殺人・死体遺棄で逮捕

2008.10.22 販売所配達員の熊谷甚一容疑者(51)、2億円の宝くじが当たった女性を殺害で逮捕

■マスコミの偏向報道によって潰された企業

(1)西日本旅客鉄道

福知山線脱線事故におけるATS（自動列車停止装置）に関する報道について、マスコミが「新型ATS（ATS-P）を設置していれば事故は防げた」と報じたが、ATS-Pだけでは事故を完全に防ぐことが出来ない。

この他に、EB装置（一分間、無操作の場合ブザーが鳴って、5秒以内に操作もしくはEBボタンを押さないと緊急停止させる装置）などの設備が整っていないと事故は完全に防げるものではない。

また、ATS-Pを新型ATSと言うのは不適切である。むしろ新型ATSと言うのはATS-SWであり、ATS-SWは1991年に登場した（ATS-P（マスコミは新型ATSと呼ぶ）は1990年である。）。

さらに、一部報道機関が「福知山線は最も古いATS しか 設置していない」と報道したが、現存する最も古いATSはATS-Pであり、当時の福知山線はATS-SWのみが設置されていた。よって、最も古いATSしか設置していないという表記は不適切である。

このような偏向報道が原因で被害を受ける企業が年々増えてきている。

(2)ゲーム業界

詳しくは、マスコミが垂れ流す悪質な疑似科学というページを参照するとして、マスコミが垂れ流した「ゲーム脳」によって、多大なダメージを受けてきた。

「ゲーム＝犯罪を誘発する」という因果関係は全く証明されていないにもかかわらず、マスコミは殺人や強盗などの凶悪犯罪が起こるたびに、「ゲーム＝犯罪を助長する」、「一般社会でまじめに働いていた加害者＝ゲームにどっぷり浸かった廃人」という荒唐無稽なことを声高に叫んできた（ 加害者が若者であればあるほど、このような傾向が顕著になる ）。

※　ゲームを批判するなら、なぜ加害者の無責任な行動や発言は批判しないのか不可解でならない。

日本は、アニメやゲームといった、世界に誇れるコンテンツ産業をもつ国である。

その将来性を潰そうとしているのは、まさしく売国マスコミである。

(3)アニメーション制作会社などのコンテンツ業界

※　 本来ならば、(2)のゲーム業界をこの項目に加えるべきですが、マスコミの「ゲーム脳」によって受けたダメージがあまりにも大きいので独立させました 。

上記の「日本のアニメファン・○○オタク」を参照すればわかるが、マスコミによって社会的な風評被害を受けたのは、何もオタクだけではない。

アニメーション制作会社などのコンテンツ産業も被害をもろに受けている。

「オタク（らしい人）が犯罪を起こす」→「ニュースで報道され、『オタク＝胡散臭い』と偏向報道される」→「原作元の出版社やレコード会社、果てはアニメーション制作会社にまで『胡散臭い』という偏見を持たれる」

上のような構図で、世界に名だたる日本のコンテンツ業界はいわれようのない差別を受けている。

しかし、なぜオタクやコンテンツ業界を敵視しているにもかかわらず、マスコミ（比較的まともなテレビ東京以外）は平然とアニメを放送しているのか。

敵視しているのならば、『胡散臭い』として放送しないのが普通である。

※　普段から反日・売国報道を垂れ流しておきながら、オリンピックやノーベル賞受賞などの世界的な話題に限って、「日本人としての誇りは？」や「日の丸の偉大さを実感しましたか？」など、日頃から無関心なものについて報道するという構図に似ていないだろうか？

(4)USJやJR西日本などの関西地方（特に、大阪府）に本社を置く企業

【関連】　マスコミの東京賛美報道と反日

在京マスコミの「東京＝NO.1、地方（特に、大阪）＝最悪」という偏向報道によって、府民や市民だけでなく関西地方、とりわけ大阪府に本社を置く企業もいわれようのない差別や被害を受けた。

http://tvmania.livedoor.biz/archives/50229741.html#

上記サイトのとおり、東京ディズニーリゾートが在京マスコミに称賛され、大阪にあるUSJがこっぴどく叩かれてしまった（もとい、ディズニーは創価学会とのつながりが深いため、在京マスコミに持ち上げられるのは当たり前だが）。

この結果、多くの国民が在京マスコミの偏向報道に騙され、東京に次いで多かった人口（約884万人）が神奈川県（約903万人）に抜かれてしまった。

(5)日本航空

マスコミは長期にわたり、日本航空をバッシングし、全日空を擁護する報道を繰り返しています。

しかし、日本航空には創価学会とのつながりが指摘されています。

それにもかかわらず、日本航空を叩き続ける理由は下記の「三つの口止め」にあります。

マスコミを支配する電通は、全日空の広告を一手に請け負っています。これが「第一の口止め」となっています。

さらに、全日空の株式の1.4%弱は朝日新聞が保有しています。そこから出る配当金が「第二の口止め」となっています。

さらなる口止めは、言論NPOと優良放送番組推進会議です。全日空はこの両方を支援しており、これが「第三の口止め」となっています。

これらの口止めの結果、「日航のトラブルは速攻で報道するが全日空のトラブル報道は後回し」という状態になり国民の日本航空への不信を煽った結果、2010年に日本航空は経営破綻しました。

そこに公的資金が投入され、「借金大国日本」を捏造し流布するマスコミは日本航空へのバッシングをさらにエスカレートさせました。

もし日本航空の運航を一日でも止めてしまうと、すぐさま日本の空は反日特亜勢力に乗っ取られ国全体に深刻で極めて回復困難なダメージを負うでしょう。

すると交通手段が限られた国境離島の侵略はさらに加速し日本は壊滅的な被害を被るであろう。

(6)不二家

詳細はTBSによる不二家捏造報道についてをご覧ください。

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