愛国企業

愛国度の基準

SSS++ SSS+ S以上 A B C
極めて愛国的。
したがって真性愛国企業に認定。
非常に愛国的。
絶対購買したい。
かなり愛国的。
ぜひ購買したい。
やや愛国的。
できれば購買したい。
どちらかというと愛国より。
購買しても良さそう。

リスト

企業名 理由 愛国度
AOKIホールディングス 紳士服量販店大手。
イトーヨーカ堂(セブンアンドアイHOLDINGS傘下)とともに北朝鮮労働者の働く中国内の在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)系企業製造衣料の販売を取り止めた。
ただし、青木元会長が東京オリンピック・パラリンピックのスポンサー契約などをめぐって、大会組織委員会の元理事に賄賂を渡していたことはマイナス
(系列)快活クラブ
C-
DHC 化粧品、サプリメント(健康食品)などの製造販売大手。オリックス系列。
インターネット動画配信のDHCテレビジョンにて愛国保守系番組の「虎ノ門ニュース」や「ニュース女子」などを放送していた。
ただし、元CEOの吉田会長が「サントリーの出演者は全員在日」などといった根拠のない発言をして、右翼のイメージダウンをしてしまったことはマイナス。
B
NEC 住友グループの企業。
(1)日本有数の軍需・防衛企業であり、通信機器などを自衛隊に提供している
(2)NTTと次世代無線技術で資本業務提携した。
ただし、レノボと合弁会社を設立したことはマイナス。
A
MCJ マウスコンピューター、パソコン工房、グッドウィルなどを展開している企業。
(1)マウスコンピューターでのパソコンはほぼすべての機種が日本製。
(2)またユニットコム(パソコン工房、グッドウィルなど)の店舗内で販売されているオリジナルパソコンに関しても国内の工場で生産していて、長年のパソコン製造のノウハウで得た厳正な品質検査基準をクリアして製造されたパソコンのみを販売している。
なお、パソコン工房が創価系企業であるというのはデマであるため要注意。
A
NTT 大手通信会社
(1)新世代通信技術「6G」をめぐって富士通と提携。
(2)通信を活用した自動運転技術などをトヨタ自動車と共同で開発している。(ソース )
(3)NTTドコモは取り扱っている端末の3割が富士通であり、基地局の機器も日本企業の製品にこだわっている。
ただし、NTTドコモでサムスン電子製の「galaxy」の販売を推進していたことや、元社員が創価学会に個人情報を流出させていたことはマイナス。
(系列)NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、OCN、フレッツ光など多数。
SS
SNS FREE JAPAN SNS。愛国的な意見をシェアするために作られたサイトであり、サイト内に保守派が多数いる。 SSS++
飛鳥新社 代表的なのは「マンガ入門シリーズ」やテキサス親父の本など。
黄文雄、田母神俊雄両氏らが本を出版。
B
アパグループ ビジネスホテル・マンション開発事業などを経営。CEOは元谷外志雄(PN:藤誠志)氏。
田母神俊雄氏が論文『日本は侵略国家であったのか』で第1回懸賞論文に応募し、「最優秀藤誠志賞」を受賞した(航空幕僚長更迭の主因である)「真の近現代史観」懸賞論文を主催しているほか、月1回のペースで行われる「日本を語るワインの会」では、鳩山由紀夫・幸夫妻や安倍晋三氏、田母神俊雄氏なども参加している(ただし鳩山夫妻はマスコミによってあたかもいなかったように修正された)。
ただしヤマダ電機とポイント交換サービスなどを行っていたことはマイナス
(系列)アパホテル・アパマンション
B
江崎グリコ お菓子メーカー大手。
(1)東日本大震災における電力供給低下の際、他の企業に先駆けて大阪繁華街のネオン広告を自粛。節電に直接貢献したわけではないが、東日本地域の節電啓蒙に貢献。
(2)自社製品の模倣品をめぐり韓国ロッテを提訴。
(3)また、グリコ森永事件によって、マスコミから大きなバッシングを受けている。
ただしソフトバンクとのコラボ商品を販売したことことはマイナス
C+
太田出版 出版社。
東京都青少年健全育成条例改正案への反対署名を920名集めた。
A
オークラ出版 撃論ムックシリーズ を出版 C
オムロンヘルスケア 健康機器の開発・販売などを行う会社。
(1)非接触の皮膚赤外線体温計500本を内閣府に寄付した。(ソース)
(2)また、電子体温計200本を京都府にも寄付している。(ソース)
B
角川グループ (1)1999年に親日国である台湾に角川書店の現地支社を設置。
(2)また、社長の角川歴彦氏は違法コピーを批判する一方で、積極的に同人作家からの新人発掘を薦めたり、YouTubeでの公認MADムービー制度を作り上げたりするなど、日本のアニメ産業を世界に発信させた立役者でもある。
(3)さらに、「学園黙示録 HIGHSCHOOL OF THE DEAD」の第3巻では、「特亜三国殲滅」という街宣車を描写するなど、あからさまに街宣右翼や特亜三国を風刺している。
但し、自社レーベルを抱えているにも拘わらず、電撃文庫(アスキー・メディアワークス刊)や富士見ファンタジア文庫(富士見出版)のアニメ化作品はほぼアニプレックスが映像化を行っている。
A
キヤノン 世界で初めて、米・ゼロックス社の特許に抵触しない複写機を開発したことで有名。
デジタルカメラ、レーザープリンターのトップシェア・メーカーで、後者はほとんどの機器を国内で製造している。
また、新卒3年後の離職がゼロ と、労働環境の良いところは高評価で、ホワイト企業といえる。
A
九州旅客鉄道(JR九州) 九州地方の鉄道会社。
(1)2002年から祝日にすべての有人駅で日本国旗の掲揚を行っている。
(2)新幹線並行在来線の経営分離に消極的であり、2011年に九州新幹線新八代以北を開業した後も鹿児島本線の同区間を自社運営。
(3)台湾鉄路管理局のTEMU1000型電車は同社の885系電車を元に設計されている。
(4)石原進会長が「太陽光発電は多額のコストがかかり、産業や国民生活が終わる」と発言。
反日と誤解されやすい企業にも掲載しています
(系列)九鉄工業、ドラッグイレブン、JR九州セコム、ファミリーマート(エリアフランチャイズ事業)、キヨスクなど多数
ただし、直近のサービス改悪が著しいこと(座席撤去・特急誘導など)、水戸岡鋭治への高額な顧問料を支払っていること、社内全体における労働環境が劣悪であり3年以内の離職率が極めて高いことはマイナス。
C
キューピー (1)マッチングギフト制度(QPeace)を使い、様々な災害などの復興寄付金を提供している。
(2)さらに地域に根付いた持続可能な活動を推進している。
B
京浜急行電鉄 大手私鉄。京急とも呼ばれる。
(1)反日企業であるJR東日本との関係がやや悪く、一方で愛国企業であるJR東海や西武鉄道との関係が良好である。
(2)2010年5月16日ダイヤ改正に際して勃発した京急蒲田駅エアポート快特通過反対運動に屈することなくノンストップ運転を実施。
(3)労働組合は労使協調路線をとっており、私鉄総連の中央集団交渉全盛期にもストライキを殆ど行わなかった。
(4)2015年には台湾鉄路管理局(台湾の国営鉄道)と友好協定を締結し以降いくつかの共同企画を行っている。
ただし、NHKスペシャルドラマ「坂の上の雲」・連続テレビ小説「梅ちゃん先生」・同「まれ」の放送に際しラッピング列車を運転を行ったことや、スタジオジブリのアニメ映画「コクリコ坂から」の公開に際し「元町の歴史号」としてラッピング列車を運転したことはマイナス
C-
幻冬舎 出版会社大手。小林よしのり氏の愛国マンガ「ゴーマニズム宣言」で有名。 A
ゴーゴーカレー 社員研修の一環として靖国神社の昇殿参拝と遊就館見学を毎年実施。 B
コロナ 暖房機器や住宅設備器などの製造販売を行うメーカー。
(1)林一芳社長が、社名が新型コロナウイルスを連想させることで胸を痛めている社員の子どもに向けて、「ご両親に誇りを持ってほしい」という思いを込めたメッセージを公開し、約2300人の全社員に手紙として送ろうとしているなどホワイト企業で有名。
(2)また、新潟県共同募金会に石油ファンヒーターを寄付をしている
A
桜の花出版 出版会社大手。
自虐史観を批判する書籍『アジアが今あるのは日本のお陰です』を出版。
その他にも、自虐史観に染まった日本人を目覚めさせてくれる書籍を多数出版している。
A
敷島製パン 「パスコ」ブランドでお馴染み
(1)東日本大震災の際に自社の2工場が被災しても、150万個のパンを被災地に寄付。
(2)国産小麦によるパンなど殆ど無かった時代から国産小麦を利用したパンを製造。
(3)企業や個人の寄付によって集まった、お米やパン、調味料、レトルト食品、お菓子など、約10,000円相当の食品を毎月ひとり親家庭に配付。
コオロギパンをめぐって反日企業のレッテルを貼られているが、不買運動には左翼や反ワクが絡んでいる点にも要注意。
反日と誤解されやすい企業にも掲載しております
B
四国旅客鉄道(JR四国) 四国地方の鉄道会社
(1)泉雅文社長ら経営陣は高速道路無料化などに関して民主党を繰り返し批判している。
(2)毎日新聞の変態報道事件が発覚した際に広告を打ち切った。
(3)松山駅が台湾鉄路管理局の同名駅と友好協定を締結した
C
順天堂医院 上皇陛下の狭心症に対応した冠動脈バイパス手術を成功させた天野篤教授が在籍。冠動脈バイパス術の専門家として知られ、年間500件のオペをこなし成功率98%の実績を持つ日本屈指の心臓外科医。 SSS++
集英社 出版会社大手。
集英社発刊の「週刊少年ジャンプ」に連載されている「銀魂」で、東京都青少年条例改正案(原作では、「大江戸青少年健全育成条例改正案」)を批判した(ソース)
ただし、電通、アニプレックスとの関係が深く、「鬼滅の刃」では過剰なゴリ押しを行ってヒットをでっち上げるといったことも行っている。
C
小学館 出版会社大手。
保守派から「聖書」として崇められる「 週刊SAPIO 」で有名。
しかし「週刊ポスト」などは近年左傾化の傾向も。
C
正田醤油 醤油メーカー大手。
皇室の歴史上初めてとなる民間出身の皇族として、現在の上皇后陛下を輩出した。
SSS++
祥伝社 出版会社大手。
南京「大虐殺」を批判する書籍「ザ・レイプ・オブ・南京の研究」を出版。
これ以外にも、南京「大虐殺」を批判する書籍を多数出版している。
B
晋遊舎 マンガ嫌韓流 で有名。
グラビアアイドル写真集やPC関連本も出版しているがいままで、タブーとされてきた事をムックとして出版している。
特に「マンガ嫌韓流」によって在日朝鮮人や韓国、反日マスコミの悪事を広く世に知らしめた功績は大きい。
ただしパチンコ攻略本を出版したことはマイナス
C
スズキ自動車 自動車メーカー大手。
他社が中国へ進出するなか、親日国であるインドへ早くから進出。
ただし鈴木修会長が浜岡原発停止を支持したことはマイナス
C
スリーエフ 中堅コンビニのひとつ。
ローソンと業務提携していて共同店舗であるローソン・スリーエフを展開している
また、キューピーとの共同開発した製品の販売、使用している野菜の国産化を積極的に行っている
C
セイコーエプソン プリンターメーカー A
西武ホールディングス 大手私鉄西武鉄道などを運営している会社。
(1)プリンスホテルの海外支店は台湾・タイ・マレーシアなどの親日国とハワイに立地。
(2)グランドプリンスホテル高輪が日教組への会場提供を拒否。
(3)また2015年には台湾鉄路管理局と友好協定を締結すると発表した。
(4)東日本大震災では、都営地下鉄・東京メトロに次いで、都内の郊外私鉄では唯一11日中に運転を再開した。
(系列)西武鉄道、近江鉄道、西武ライオンズ、伊豆箱根鉄道、プリンスホテルなど多数
B
セブンアンドアイHOLDINGS 小売大手
(1)売り上げの一部を自民党に献金している。
(2)社内規定により災害時には地元の住民に食糧を無料配布することになっていて、村山富市によって多くの尊い命が失われた阪神・淡路大震災のときにヘリで空輸し、震災の復興に尽力した。
(3)公式サイトの地図で台湾を独立した国家として表示(ソース )
ただし、グループ内の通販事業「セブンネットショッピング」はYahoo!JAPAN(ソフトバンク系)との共同運営であることはマイナス。
(系列)イトーヨーカドー、ロフト、デニーズ、セブンイレブン、ハートイン
C
ソフマップ ビックカメラ系列。
天皇陛下御即位30年を国旗掲揚で祝っている。
言わずと知れた創価系企業や利益のために尖閣諸島は中国領土と店員が言うなどといったことはデマなので要注意。
C
ダイキン工業 化学製品の世界的メーカー。伊一号潜水艦の空調設備にも携わったことや、現在も船舶用の空調機や防衛省向けの弾を製造するなど国防面の貢献度が大きい。エアコンの国産にこだわっている。
ただし、昭和63年にフッ素化学製品に関わる対共産圏輸出統制委員会(ココム)規制違反事件を起こしたことや忠清南道と投資契約を締結したことはマイナス。
C
宝島社 出版社。
過激なタイトルで、特定アジアや創価学会などの反日勢力を酷評するムックシリーズ「別冊宝島Real」で有名。
ただし、朝日新聞社の広告で反日的な広告を掲載したことはマイナス。
B
展転社 出版会社大手。
創業当時から大東亜戦争および日韓併合を肯定するなど、保守・愛国主義を貫く出版社。
また、2005年に南京大虐殺を肯定する李秀英氏によって起こされた李秀英名誉毀損裁判 の被害者でもある。
A
東海旅客鉄道
(JR東海)
東海道新幹線などを運営する鉄道事業大手。
(1)中国への新幹線の技術提供に反対し、台湾に新幹線車両の技術提供をした。
(2)子会社の日本車輛製造が台湾向けの鉄道車両を多数製造。
(3)反日企業であるJR東日本とは対立しており、革マル派の巣窟であるJR総連に対し厳しい態度で臨んでいる。
(4)国労・動労を分裂・弱体化させ穏健派労働組合を独立させた実績もある。
(5)葛西敬之名誉会長は反国労の立場で国鉄分割株式会社化を推進し、東日本大震災後には原発再稼働を支持。更に、「これまで表現の機会を抑えられていた」「『極端な民族主義・排外主義』と言えるのか」と在特会デモに理解を示した。
B
東芝 電機メーカー大手。
(1)「からくり儀右衛門」と呼ばれた田中久重は愛国有名人を輩出した創業者で、日本のエジソンとしてその名を知られた藤岡市助の遺伝子と結びついた。
(2)親日国台湾の台湾高速鉄道のシステムを提供。
(3)更に、台北101の世界最速エレベーターを東芝が製造した。
(5)また、海外向けTV工場を台湾の電機メーカーに売却している。
但し昭和57~59年にかけて子会社の東芝機械がココム協定に違反してソ連に工作機械および付属機器を輸出したこと、家電事業を中国企業のハイセンスと美的集団に、ダイナブックをシャープに売却したことはマイナス
C
トヨタ自動車 自動車製造・販売会社大手。
(1)国内生産に拘ると豊田社長は名言。
(2)最新のハイブリットカーのアクアは意図的に東北工場で生産された。
(3)日本で一番税金を納めていることで有名である。
(4)トヨタバッシングを始めとした数多くの貿易摩擦・日本不買運動の被害者でもある
(5)台湾や東南アジアにも拠点を置いている。
(6)また日本の工業化を促進し自動車産業を発達させ日本技術を世界に発信するまで成長させた
(7)多くのイベントの大型スポンサーである。
(8)高級車は品質が非常に高く、御料車をはじめとする皇室向けの車両や内閣総理大臣専用車をはじめとする要人向けの車両の納入などの面もある
(9)豊田章男社長が「その時々の気分で好き勝手に報じるだけのマスコミの相手はしていられない」と反日マスコミを批判した。
(10)また、「全トヨタ労働組合連合会」が、与党も含め旧民主系以外との政策上の連携の強化を始めた
(11)新世代通信「6G」の開発をNTTと共同で行っている。
(系列)日野自動車、ダイハツ工業、富士重工業
ただし、豊田章男氏の発言にも拘らず、今だに多くのマスコミに広告を大量出稿し、さらにそれにより不祥事の隠蔽、矮小化を行っていることはマイナス。
A
日清食品 即席麵メーカー最大手。
世界で初めて、即席麺を発明したことで有名。
毎日新聞による一連の変態報道を受け、毎日新聞への広告掲載を他社に先駆けて打ち切った。
さらに、カップ麺「明星 新華園本店 釜石ラーメン」の売り上げの一部を釜石市の「釜石ふるさと寄付金」に寄付している。(ソース)
A
日新報道 創価学会や支那共産党(中国政府)を批判する書籍を販売。
創価学会がかつて起こした言論出版妨害事件 の被害者でもある。
B
ネスレ日本 コーヒーメーカー大手。
東日本大震災で被災した三陸鉄道を支援する「キット、ずっとプロジェクト」を行った。
C
富士通 電機メーカー大手。2020年現在世界一位の性能を持つスーパーコンピューター「富岳」の制作に携わった。
また、パナソニックと並び、パソコンの製造を日本国内で行なうよう力を入れており、富士通社製のほぼすべてのパソコンが日本製である。
ただし、PC事業でレノボと合弁会社を設立したことやパソコンの周辺機器が中国製であることはマイナス。
※中国製の安物PCを買うくらいなら富士通製のPCを買ったほうがマシ
A
日立製作所 電機メーカー大手。
(1)創業者の小平浪平は「日本の工業を発展させるためには、それに用いる機械も外国から輸入するのではなく、自主技術、国産技術によって製作するようにしなくてはならない」と発言。
(2)主に原子力や災害対策に力を入れており、原子力研究・開発も独自の手で進めている。
(3)東日本大震災発生後、被害を受けた茨城の工場を自ら早急復旧させる。
(4)被災地にディーゼル発電機を提供。
(5)また金属部門である日立金属の刃物用鋼である安来鋼は砂鉄を直接還元して作る等、日本文化を重んじる面がある。
(6)特に日立金属はアメリカのナイフ職人である(故)ロバート・ウォルドーフ・ラブレスに鋼材を提供し、日本の技術を世界に広めたという実績もある。
B
フジ住宅 大阪の不動産会社。
育鵬社教科書採択運動のための「教科書改善と特別基金」の募金に協力。また、日土合作映画『海難1890』を応援、「エルトゥールル号遭難事件」の書籍を全社員に配布した。
A
フジドリームエアラインズ 地域航空会社、大手航空会社が撤退した地方路線に参入することで、地方交通維持に貢献。
また、チャーター便で隠岐の島や与那国島、対馬など国境離島へ積極的に就航。機内誌の地図に「竹島」表記あり。
B
富士フイルム フィルムメーカー。
2020年に新型コロナウイルスの治療薬候補「アビガン」について、国に製造販売の承認を申請した。
B
扶桑社 出版会社大手。
産経新聞の系列企業であるためか、保守的な書籍を出版する。
三橋貴明氏の書籍も同社から出版されることが多い。
ただし同社出版の雑誌「SPA!」において「在特会&ネトウヨのお宅訪問」などと称し、同団体や愛国者を侮辱する偏向記事を掲載したり、取材しに来た記者が対馬のことを独島(ドクト:韓国で竹島を呼ぶ時の呼称)と発言するなど愛国企業とは思えない事例 もある。
C
三菱電機 三菱グループの企業。
(1)エレベーター製造業で世界第2位とされており、世界的記録を更新している。
(2)日立、東芝、パナソニックとも提携しており、対立的企業として特にパチンコを睨み付けている。
(3)また、日本では数少ない国防に関わる製品を製造している。
ただし労働環境が劣悪であること、電車用エアコンで不正を行っていたことはマイナス。
C
三菱重工業 三菱グループの企業。
原子炉・戦闘機・ロケットなど、国防・国益にかかわる製品を製造している
C
モスバーガー ファストフードチェーン。
販売されているハンバーガーに使用されている野菜はすべて日本製
ただし、韓国にて「日本の野菜は使っていません」などといった反日的な活動を行っていたことはマイナス。
B
ワック・マガジン 月刊WiLLを出版。
編集長は創刊時から花田紀凱が務めている。
ただしWILL内で統一教会信者二世を揶揄するような記事を掲載したこと、三浦瑠璃氏に対する手のひら返しのような記事を掲載したことはマイナス。
C
ローソン 三菱商事系列
(1)Tポイントカード系列から撤退し、Dポイントカードの取り扱いをはじめた。
(2)毎日新聞による一連の変態報道が発覚した際に良い対応をした
(3)新型コロナウイルスの感染拡大を避けるため臨時休校になった児童らの昼食をサポートすることを目的に、全国の学童保育施設へのおにぎりの無償配布をした。
ただしチャン・グンソクとのコラボパンをの販売したり、自社のメディアキオスク端末「Loppi」を、ミニストップ(イオン系)と共同で使用していることはマイナス。
反日と誤解されやすい企業に記載しています。
(系列)ポプラ、スリーエフ
B

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最終更新:2023年03月02日 22:27