反日企業 > 要審議

◆4-3-1.追加可否について審議検討中の企業

注意: 下記リストは情報収集のために設けているため、根拠に乏しい情報が含まれる場合があります。
雛形
|企業名|検討理由|審議事項|
企業名 検討理由 審議事項
アートネイチャー 大山基利こと姜琪東と阿久津三郎により半在日企業として創業している。
Apple アメリカ企業。
(1)iPhoneの部品の中枢にサムスン電子を使用しており、関係も濃厚
(2)日本への税金未払いで有名
(3)有名人や週刊誌等にお金を渡してライバルメーカーを批判させ、自社製品を優位に立たせるステルスマーケティングを行っていることで悪名高い。
( ソース1 )( ソース2
(4) 電話サポートは購入後90日間しか受け付けない iPhone4ではリコールではなくケースを配り、iPhone6では米国において1万人から訴訟されてもリコールをしない などサポート対応も悪い。
イード 自動車情報サイト「レスポンス」、IT情報サイト「Inside」、及び各種の「口コミサイト」を運営する「リサーチ業」。
(1)ソニーの人員や資本を少なからず受け入れるなど、同社との関連が少なからずある。
(2)ステマブログ(個人運営のブログを装い、口コミや評判などの捏造を目的とする、ステルスマーケティング目的の悪質なブログ)の元締め、或いは運営元として悪名高い。
※ステルスマーケティングは資本主義の長所が正常に機能することを妨害しかねない悪質な行為、米国ではこれらの不正な宣伝方法に関しては法規制も行われている。
(3)上記のステマブログに関して、事実上自社が運営している某有名ゲーム情報ブログ(実態はほぼステマブログ)を使い任天堂やマイクロソフトのゲーム事業に対してデマ情報を流したり、或いはネガティブキャンペーンを繰り広げるなど露骨な営業妨害を行っていることで知られている。
また同ブログではマジコン関連の記事までも載せていたことがあった。
(ゲーム情報の発信どころか逆に「ゲームが売れなくなる原因」を作り出している。)
岩崎産業 (1)韓国のLCC・韓星航空(→ティーウェイ航空)の転換社債150万米ドル相当を引受。
(2)ヒュンダイ・ユニバースを他社に先駆けて試験導入し、現在はメーカー正規代理店として同車の販売を行っている。
(3)ホテル事業に絡み宇宙航空研究開発機構に対し恫喝訴訟を起こす。
(4)岩崎芳太郎社長が個人サイトで小沢一郎を擁護、他にも少なからずの反日発言。
駅近くの焼き肉店 駅近くにある焼き肉店経営者および店員の大半は在日。少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 左記のように編集されていた。確かに朝鮮人が多いのは事実だが日本人経営者も存在することも事実。個人名でなく業種・業界としての表記の為、業界差別や営業妨害、レッテル貼りなどのデメリットも生じる。以前に「日本人経営者が少数は存在する為、素性を確認して利用すべし」と編集したが「朝鮮人憎し」の編集者に即書き換えられてしまった。編集内容について審議が必要。
↑(注)日本人経営か否かの確認は通名の存在により著しく困難。
JR九州 (1)完全子会社のJR九州高速船は日韓航路専業であり、対馬と韓国を結ぶ航路を運航している。
(2)2004年12月に鹿児島で行われた日韓首脳会談・翌年の日韓友情年に合わせて同月から翌3月まで九州新幹線車両の1編成にパク・ヨンハを描いたラッピングを実施。
(3)2011年の九州新幹線全通以降、同線列車内において四か国語自動放送を行っている。
(4)「BSデジタル号がゆく!」などでNHKとの協力企画を実施、またNHK関連ラッピング列車の運転実績も突出している。
(5)TBSの情報番組「いっぷく!」向けにクルーズトレイン「ななつ星in九州」の貸切運行を実施。
(6)優良放送番組推進会議の会員企業。
(7)電通のクライアント企業。
(8)JR九州リテールはam/pm→ファミリーマートと提携している。
(9)かつて全日空とホテルのフランチャイズ提携を結んでいた。
(10)かつて硬式野球部が部用バスとして大宇・BX212を使用していた。
・複数の経営陣が原発擁護発言を行っていること
・九州地区の高速/空港連絡バスに韓国製車両が少なくないこと(特性上「避けて利用」が困難)
・祝祭日に各駅に国旗を掲揚していること
上記のことなどから慎重な検討を要する。
GMO
(グローバル・メディア・オンライン)
InterQ、まぐまぐ、ヤプログ等のサービスで知られる。
(1)JWordの株式を大量所有している他、ソフトバンク・パブリッシングとの業務提携、自社ECサービス(カラーミーショップ、MakeShop)のYahoo!掲載を行うなどソフトバンクグループとの関係が深い。
(2)系列のFXプライム by GMOは元伊藤忠商事系列。
首都圏新都市鉄道 「つくばエクスプレス」を運営する第三セクターの鉄道事業者。事業そのものに関しては人員や経営などの面で西武グループの影響も少なからずある。
(1)開業から数日で女性専用車両を導入。開業の時点ですでにホームゲートに女性専用車両の位置を示すステッカーが貼られていた。
(2)駅付属の商業施設「TXアベニュー」には問題のある企業が数多く入居している。
(3)駅構内の自販機に、サントリー・キリンビバレッジ(キリンHD)・伊藤園など、問題の多い飲料メーカーのブランド多し。
※仮にも)愛国よりと言われる)西武グループの影響下にあること・そして何より半官半民、つまり公的機関としての側面もある第三セクターという立ち位置を逸脱するかのような反日的な行動や、問題のある企業との連携が目立つ。
西友 大手スーパーチェーン。元セゾン系列、現在は米ウォルマート・ストアーズの傘下。「西友」「サニー」「リヴィン」などを運営。
(1)現在の親会社であるウォルマートは本国に於いて、露骨な競合他社潰しが目的の安売りで地元商店を壊滅させ売上が伸び悩んだら即時撤退をするなどの商圏荒らし行為や、出店した地域の治安悪化を招く、発展途上国で子供の就労により製造された製品を安価で販売するなど悪評多数。
尚、同社のビジネスモデルはイオンのそれの元になったとの説あり。
(2)近隣諸国で製造された製品を自社ブランド品として安価に販売している。
(3)ファミリーマート(伊藤忠商事系列)、良品計画こと無印良品の母体となった企業。(無印良品は元西友の自社ブランド)
ダイソー 大創産業が経営する、自称100円ショップ。
ダイソーを経営している大創産業の『大創』は『大作創価』(池田大作+創価学会)の略とする説がある。社長が創価学会員。
各市町村の創価学会会館からそんなに離れていない所にダイソーの店舗がある。
西日本鉄道 九州地方の大手私鉄。
(1)高速バスの一部にヒュンダイ・ユニバースを採用している。
(2)一部バス系統の行先表示がハングル主体。
(3)労働組合は長年私鉄総連の組織内議員として君臨した渕上貞雄元参議(2010年選挙に出馬せず引退)の出身単組。
上記のJR九州同様、不買運動が難しいことも考慮。
日産自動車 日本の五大自動車メーカーの一角。
(1)日本テレビ系列の(偽善)チャリティー番組「24時間テレビ」の第1回からのスポンサー。
(2)軽自動車の開発において三菱自動車と合弁会社を設立している(NMKV)。
乗用車における代替品をマツダ・スズキ自動車にすると選択範囲が著しく狭まる(特に上級セダン、ミニバン)ことから、慎重な審議を要する。
任天堂 (1)Wiiニュースチャンネルのニュース提供元が朝日新聞および日本テレビ。
(2)毎日新聞の 変態記事問題で同紙を擁護
(3)ピカチュウプロジェクトにジェイアール東日本企画が加わっており、キャンペーンなどでJR東日本や全日空との結びつきが強い。
(4)2015年4月、DeNAとの包括提携を行った。
(5)中興の祖である故・山内溥元社長の息子・山内克仁が電通出身であるため、広告においては電通のクライアント企業。
(6)ガンホーとコラボし「 パズル&ドラゴンズ スーパーマリオブラザーズ エディション 」を発売。
(1)ゲームソフトメーカーなど54社とともにマジコンの販売を禁止させていること
(2)グリーンピースとの対話を拒否したこと
(3)専務取締役情報開発本部長である宮本茂氏は反日マスコミゲーム脳を批判していること
(4)ニコニコ動画との包括契約の際、「改造マリオ」を始めとした違法プレイ動画などを取り締まる一方で、各種ゲームの正規のプレイ動画を推奨したこと
(5)一連の任天堂ファンによる問題行動騒動は、「はちま寄稿」や「やらおん」といったゲハブログによる工作疑惑もあること
(6)子会社「Pokémon」の制作したゲーム「Pokémon Go」に対し、電通やマスコミなどから過大なバッシングを受けていることから
極めて慎重な審議を要する。
富士急行 山梨県の地方私鉄。
(1)創価学会の参拝用のバスを運行する大口契約を結んでいる。そのためか、地元民からも「富士急がここまで成長したのは創価のおかげ」と言われることもある。
(2)系列の遊園地「富士急ハイランド」には、創価学会との関連が取り沙汰される企業が何社かスポンサーとして参加している。
(3)高速バスの一部にヒュンダイ・ユニバースを採用している。
ぶんか社 慰安婦関連で問題とがあると思われる漫画を出版。
MyNewsJapan インターネットニュースウェブサイト。
(1)記者に週刊金曜日出身者が多い。
(2)社長の渡邉正裕は筑紫哲也に対し好意的。また、ツイッター上で非常識な発言で炎上したことがある。 (1) (2)
特亜の反日、言論弾圧、歴史問題については全く取り上げられていない。
ペット業界 ペットショップ・ブリーダーの大半は在日。ペットを飼うなら、保健所もor里親を募集している個人かボランティア団体、または自治体の保健所の譲渡会推奨
ペットグッズ(フードやトイレグッズなど)はスーパーやホームセンターで購入すべし
左記のように編集されていた。確かに朝鮮人が多いのは事実だが日本人経営者も存在することも事実。個人名でなく業種・業界としての表記の為、業界差別や営業妨害、レッテル貼りなどのデメリットも生じる。以前に「日本人経営者が少数は存在する為、素性を確認して利用すべし」と編集したが「朝鮮人憎し」の編集者に即書き換えられてしまった。編集内容について審議が必要。
↑(注)日本人経営か否かの確認は通名の存在により著しく困難。
ベネッセコーポレーション 進研ゼミ等の学習進学支援、出版を行う。
創価学会とのつながりが深いと指摘される企業の1つ。
ボーイング アメリカの重機械メーカー。
(1)同社が開発したB-29が(国際法違反の疑いが濃厚な)東京大空襲や原爆投下に使用された。
(2)着陸ミスによって生じた損傷の修理を適切に行わなかった結果JAL123便を墜落させた。
(3)販売している民間航空機の多くにおいて出荷時のタイヤをブリヂストン製のみとしている他、787型機においては交換用タイヤの供給も同社に独占させている。
(4)777・787の開発において全日空と協力している。
(5)米民主党の大票田となっており、オバマ政権による肩入れ行為(空中給油機の再選定をKC-767ありきで行うなど)も行われている。
(6)ミュージアム・オブ・フライトにおける「隼」の展示説明に無関係な南京大虐殺に関する 記述をしている。
一方でMV-22の普天間MCAS配備に絡み左翼勢力などから猛攻撃を受けるなどしており、慎重な審議を要す。
三越伊勢丹ホールディングス 三越と伊勢丹が経営統合して誕生。
(1) 2012年1月18日付「アイカード通信」のイベント説明文に「韓日」と表記
(2)新潟伊勢丹は日章旗掲揚をしていないのに対し、向かいの国土交通省新潟総合庁舎はきちんと日章旗掲揚を行っていた。
(3)2016年5月よりTポイントカード(発行元のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系)を取り扱いを行っている。
ヤオコー 東日本の中堅スーパーチェーン。TBSとの共同企画を行うなど、TBSと浅からぬ関連がある。また鮮魚類(特にマグロ)に関して、韓国産のものを少なからず(というレベルでは済まされない量か?)扱っている。
またライフコーポレーションと 業務提携 を実施している。
ライフコーポレーション 東京・大阪を拠点とするスーパーチェーン。
(1) 会長 は小沢一郎氏の支持者。また、自著で閣僚の靖国神社参拝に対し批判的な記述をしたことがある。
また日中協力委員会に対し「残りの人生すべてを賭ける」とまで発言。
但し靖国神社参拝問題に関し「外国にとやかく言われる筋合いは無い」と一蹴していること、また近隣諸国への出店も行わない方針であることは評価。
(2)首都圏の中堅スーパーチェーン「ヤオコー」(いくつかの怪しい行動が見られる)と 業務提携 を行っている。
一方で清水会長については元谷外志雄氏(アパグループ代表)が「いろいろと社長がお話しになっているのを伺ったところ、非常に私の考えに近い」と 述べている
楽天 通販サイトなどを運営する日本のIT企業。
(1)社長・三木谷浩史氏の祖父は創価学会幹部。
(2)電子マネー事業「楽天Edy」は(その設立の経緯などから)ANAの資本が入っていた(現在は楽天自身の完全子会社)、ANAと共同で旅行業を立ち上げるなど同グループとの連携が幾つか見られる。
(3)クレジットカード事業「楽天カード」は元オリックス・クレジット系。
(4)楽天野球団(東北楽天ゴールデンイーグルス)の選手・コーチに創価学会員が多い。
(5)エアアジア・ジャパンの日本側筆頭株主である「オクターヴ・ジャパン」の代表はマイケル・サング・キム氏(韓国系アメリカ人?)
サイゾー 運営するメディアの一つである「リテラ」は、陰湿な保守・愛国派叩きと、反日・左翼媚を行っている。 左記のリテラ以外の運営メディアは反日的な記事はあまりなく、24時間テレビやJASRACの問題点など、一般のメディアが踏み込まない内容の記事を書くこともある。
自由国民社 ユーキャン新語・流行語大賞を主催する企業。2016年は「保育園落ちた日本死ね」がユーキャン新語・流行語大賞のトップテンになった。
東京産業新聞社 ガジェット通信を運営。ガジェット通信はネット流行語大賞を実施。ネット流行語大賞2016では「保育園落ちた日本死ね」が銅賞となる。

◆4-3-2.第一次改修(2014.03.15)で仮除去した企業

企業名 旧掲載ページ 備考
沖電気工業 反日企業/創価他カルト系
京成電鉄 au-net可変IPにより追加された項目
(以下単に「au-net」と表記)
京浜急行電鉄 au-net
対処済: 2014.08.15に反日と誤解されやすい企業へ追加
住友不動産
明治安田生命
スエヒロ焼肉 反日企業/在日・「さ」「た」行 au-net
東京インテリア家具 au-net
香霖堂 反日企業/その他/情報・出版・法律 au-net
大塚家具 反日企業/その他/機械・建設・製造
富士美術印刷 au-net
三菱ふそうトラック・バス
サッポロホールディングス 反日企業/その他/食品・飲料
ヤクルト本社 au-net
ポプラ 反日企業/その他/物販・貿易 au-net
丸紅 au-net
三菱商事 au-net
「ローソン」単体での登録に変更(復元)
小田急電鉄 反日企業/その他/運輸・旅行 au-net
東京地下鉄 au-net
東武鉄道 au-net
※「au-net」の記載がない6社についてもその傾向からau-net可変IPによる追加の疑いが濃厚
※「検討中」の旨記載がない企業についても再措置(「反日と誤解されやすい企業」への追加・場合によっては「反日企業」への再追加など)を随時検討

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