やる夫がマスコミに疑問を持ったようです (活字版)

このコーナーは、やる夫がマスコミに疑問を持ったようですを活字に起こしたものです。
分かりやすくまとめてありますので、頭の整理にどうぞご活用ください。
引用元: あかさたなの執行実験場

マスコミの歴史 前編
大昔に「やる夫」という若者がいました。彼は技術も力も無く仕事に就くことが出来ませんでした。
しかし、生活をするには仕事をしなければなりません。ある日彼はあるアイディアを思いつきました。
それは町中のうわさ話を聞いてそれを話してその代わりにご飯を貰おうと思いつきました。

結果は、娯楽が存在しない村では大成功。こうしてやる夫は生活することが出来ました。
いつしか、似たような境遇の人が同じような商売を始め、いつしか「情報屋」という商売が出来きていき、
いつの日かマスコミという商売につながっていきました。めでたしめでたし。

だけど、問題は「やる夫」は情報を情報源から知らない人に流すだけで、
何も自分では生み出すことが出来ない ということです。
当然彼らは情報源から情報を貰えないとそもそも商売にはなりませんし、
情報の聞き手が欲しがらない情報や嫌がる情報では売れません。
よって 各方面への「配慮」が必要 と言うことになってしまいます。
このことは、情報屋がマスコミになった 今でも大きくつきまとい続ける問題 です。

やる夫の例はともかく、古来より情報にお金を払ってきました。
商人たちは取引のために各地の物産情報を欲しがり、支配者たちは、外国の地図情報を、高い金を出して求めました。
やる夫の「情報屋」という営みは、そうした中にあって、ごく自然発生的に生まれた「職業」である、ということができます。

そうして、近世になって印刷術が発明されます。これは情報屋のビジネスモデルに大きな変化をもたらしました。
つまりマンツーマンで情報を販売するより、印刷を行い情報を新聞として大衆に販売するようになったのです。
しかし、情報屋というのは参入障壁が低いので次々と業者が参入していき過当競争になりました。
そこでやる夫はあることを思いつきます。紙面を広告として提供しその分値下げするという方法です。

こうしてやる夫は同業他社よりも廉価な値段で新聞を売ることに成功しました。
だけど、広告主が広告を引き上げるようになったら、やる夫の商売は成立しません。
だから、広告主の悪口はかけなくなり、むしろ利益になるようなことを書くようになりました。

こうして 配慮しなければならない相手に情報源・情報の聞き手の他に、広告主が加わるようになりました。
こうした傾向はなにも今に始まったことではなく、数百年間脈々と続く話に過ぎないのです。
ですから、情報屋・マスコミの本質を見抜けた人からは猛烈に嫌われた仕事でもあったわけです。

そんな彼らが社会の表舞台に立つときがやってきました。
国民が王や貴族を倒し、国民主体の政治体制を実現する革命の時です。
国王に対抗するためには、多くの国民が立ち上がらなければなりません。
そこで情報屋を使い国民を啓蒙するようになったのです。

さらに、実際に王が倒れたとしても、その後は国民が国の統治を行う民主主義の世の中がやってきます。
政治的判断にはとうぜん情報が欠かせません。
国の統治を行う上で情報屋の存在は無くてはならない存在となってきたのです。
しかし、そのことは社会から嫌われた仕事であった情報屋(マスコミ)がこれまでの反動から増長させ、
エリート意識を作る基盤となっていったのです。

マスコミの歴史 その2
このようにして、マスコミは日陰者の産業から社会の主役に躍り出たわけですが、
しかし、マスコミは情報屋の時代から抱えていた構造的問題を解消し切れておらず、
そのことが偏向を産み出す大きな要因となっています。
そのことについてもう少し詳しく説明すると、そもそもマスコミも商売であり、
彼らも多くは給料を貰って生活するサラリーマンです。
ですから、マスコミは自身を批判したりするような記事は書けないのです。
具体的に言えば、以前お話しした「情報の受け手・情報源・広告主」にくわえ
「メディア業界・圧力団体」も加わっていると言われています。

圧力をかける人 具体例 圧力のかけ方
情報の受け手 一般消費者 不買
情報源 国内外の政府
政治家
文化人
取材拒否
メディア業界 同業他社 特定の記者への処分
雑誌の廃刊
広告主 大企業 広告出稿の停止
圧力団体 宗教団体
業界団体
政治活動家
各種の抗議活動
表1 圧力のかけ方の例

なぜ、中国の悪口を言えないのかというと必ずしも親中派だからというわけではなく、
中国の悪口を書くと中国への取材許可が下りないという事情もあります。
しかしながら、営利企業だから偏向するという考えのもと全て国有化しても、
スポンサーや圧力団体と言った物が国自身に変わるだけで北朝鮮や中国のような報道の自由のない国となってしまいます。
かといってこの世からマスコミを無くしたとしたら、災害の時に情報を得ることも出来なくなりますし、
普通の時でもデマや憶測しか流れなくなり、社会生活を送ることは不可能になるでしょう。
私たちは政治以外にもマスコミに依存して生きているようになったのです。

しかし、マスコミに依存していくうちにいつの間にか、情報が何もしなくても振ってくるということになれすぎ、
一方のマスコミも特権意識を持つようになったことも事実です。
私たちはマスコミの情報を吟味し、冷静な批評をする時代に来ているのではないでしょうか?

|新しいページ|検索|ページ一覧|RSS|@ウィキご利用ガイド | 管理者にお問合せ
|ログイン|

このページのアクセス数
総数 -
昨日 -
今日 -
wiki全体のアクセス数
現在 -
現在時刻
2017-08-24 14:30:39 (Thu)
最終更新日時
0000-00-00 00:00:00
総ページ数 2141




タグ検索 :



真実周知ポスティング
現在の総ポスティング数
報告フォーム
詳しくは→ こちら



  基礎情報  

日本を良くする







  サイト運営  

サイト編集









周知活動





抗議・その他活動




  政党・政治家 

監視所



政治家関連







民進党









自民党








その他政党








立法・行政・司法・
経済・安全保障










 歴史問題・外交 

歴史問題




外交問題








  マスコミ  
















 反日主義 




 愛国・親日 



 保管庫・その他  






主要連動サイト



【現在のランキング】

取得中です。