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|BGCOLOR(#E6C4BF):CENTER:企業名|BGCOLOR(#E6C4BF):CENTER:理由|BGCOLOR(#99FFEE):CENTER:主な推奨企業・代替品|BGCOLOR(#E6C4BF):CENTER:有害度|
|第三書館|違法薬物肯定書、左翼書を多数出版。社長の北川明が元赤軍のテロリストであり、辻元清美と長年公私ともに親密な関係。|ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。&br()週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。&BR()ただし単行本に関しては一概に言えないので各自判断すること。|BGCOLOR(#660000):CENTER:COLOR(white):''SSS++''|
|ダノンウォーターズオブジャパン|仏・ダノン社のミネラルウォーター(ボルヴィック、エビアン)の日本法人。&br()ボルヴィックは''キリンビバレッジ''が販売代理。&br()エビアンは''伊藤園''が販売代理。&br()日本ユニセフ協会資金源の1つ(源泉徴収)。&br()ボルヴィックは過去にカビなどが混入していたことがある。|要検討|BGCOLOR(#660000):CENTER:COLOR(white):''SSS++''|
|中部電力|[[菅総理(当時)>菅直人の正体]]の圧力に屈して浜岡原発を停止した。|電気は公共事業かつ地域独占だったため、不買は必要なし。|BGCOLOR(#FF7575):CENTER:A|
|創出版|香山リカ、柳美里、佐高信などの反日主義者が常連執筆者の月刊誌『創』を始め、反戦主義・オタク叩きなどの怪しい著書多数。&br()また、反日映画「靖国」や「ザ・コーヴ」を擁護している。|小学館、展転社、ウェッジ社など。&br()週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。|BGCOLOR(#FF3535):CENTER:COLOR(white):SS+|
|[[電通>電通の正体]]|広告代理店。&br()テレビを観ない、広告主に電凸くらいしか不買行動ができないと思われているが、実は書籍やDVD、アニメグッズなどを販売している。|広告業はADK、読売広告社など。ただし東急エージェンシー(東急)、ジェイアール東日本企画(JR東日本)は非推奨。&br()※コンテンツ製品(出版物・映像/音楽/ゲームソフト)に関しては原則として社単位の不買は必要なし(個別作品ごとに対応)。|BGCOLOR(#660000):CENTER:COLOR(white):''SSS++''|
|東京急行電鉄|(1)[[実質的創業者・五島慶太の長男で元社長・五島昇が創価学会を礼賛>http://web.archive.org/web/20080302012008/http://www.seikyonet.jp/sg/Satellite?c=Page&cid=1161803078433&pagename=sp/Layout]]&br()(2)東急東横線の駅ホームをロッテのCM(Fit's link)にロケーション提供している。&Br()(3)旧社会党系労組とユニオン・ショップ協定を締結している。&br()(4)東急車輛製造の鉄道関連事業を[[JR東日本>JR東日本の正体]]に売却(現:総合車両製作所)。&br()(5)東急車輛製造は1980年代に北朝鮮向け車両の製造を行った。&br()(系列)東急不動産、東急百貨店、東急ハンズ、東急ホテルズ(Tポイント提携企業)など。|交通については[[JR東日本>JR東日本の正体]]不買運動との両立が著しく困難なため、無理な不買は必要なし。&Br()ホテルはワシントンホテルやプリンスホテルなどいくらでもある。&br()広告代理店はADK、読売広告店など。電通、フロンテッジ(ソニー・電通)、ジェイアール東日本企画(JR東日本)は非推奨。&br()その他の事業については要検討|BGCOLOR(#FF3535):CENTER:COLOR(white):SS+|
|東京電力ホールディングス|(1)新潟県中越地震や東日本大震災の原発への対応が非常に悪く、特に東日本大震災ではより震源地に近い女川原発を差し置いて最悪の事態となった(ただし地盤の固さなどから一概に比較できない部分もある)。&br()(2)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後の対応が[[一貫しなかった>http://www8.atwiki.jp/mainichi-matome/pages/359.html]]。|電気は公共事業かつ地域独占だったため、不買は必要なし。|BGCOLOR(#FF3535):CENTER:COLOR(white):SS|
|土佐電気鉄道|主に高知県内の軌道・バス事業を運営。&br()(1)2013年まで毎年のように憲法9条改正反対の広告電車を運転していた。&br()(2)マルハンの広告電車を運転。&br()(3)竹本昭和社長と西岡寅八郎会長(何れも当時、後に辞任)が暴力団との関係を誇示。&br()(3)土佐電ドリームサービスは貸切・空港連絡バスの一部にヒュンダイ・ユニバースを採用している。&br()※2014年10月に高知県交通と新設統合(第三セクター方式・とさでん交通)し消滅。|なし(消滅したため)&br()&size(10){'''(JR四国、高知駅前観光など)'''}|BGCOLOR(#660000):CENTER:COLOR(white):''SSS++''|
|トヨタ自動車|自動車最大手。&br()(1)奥田碩会長が首相の[[靖国神社参拝>靖國神社参拝問題]]を批判、他にも媚中発言連発。&br()(2)過剰なコストダウンを推し進めたことで、大量の不具合品を生み出したり、製品の瑕疵に起因する生命に関わる事故(2006年7月に熊本県で発生した[[ハイラックスのリレーロッド破損事故>http://www.sozogaku.com/fkd/cf/CZ0200704.html]]など)を発生させたりするなど、日本はもとより世界において日本製品の信用を下落させた。&br()(3)特に主力エンジンの一つである[[2AZ-FSE>http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%88%E3%83%A8%E3%82%BF%E3%83%BBAZ%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%83%B3]]では[[エンジンブローなど事故に直結しかねない不具合>http://plaza.rakuten.co.jp/okaimonokansou/diary/201402030000/]]が多発している。&br()(4)各種メディアへの広告出稿量は日本有数(同業では最多)であり、反日マスメディアの強い下支え的存在となっている。&br()(5)工場従業員に対する扱いが劣悪で労働災害などが多発している。&br()(6)2007年に同社主催により富士スピードウェイで開催されたF1グランプリでは杜撰な運営で多数のトラブルが発生した。&br()(7)日野自動車はいすゞ自動車ととバス製造事業を統合している。(J-BUS)&Br()(8)ダイハツ工業は過去にリコール隠しを行っており、それに起因する事故が発生している。&br()&FONT(,#B3DFF2){ただし[[トヨタバッシング>トヨタバッシングの正体]]を始めとした数多くの貿易摩擦・日本不買運動の被害者でもあることや、台湾や東南アジアにも拠点を置いていることは評価。また日本の工業化を促進し自動車産業を発達させ日本技術を世界に発信するまで成長させたこと、多くのイベントの大型スポンサーであること、御料車や内閣総理大臣専用車の納入などの面もあることを付記する。}&br()(系列)ダイハツ工業・日野自動車|乗用車は日産自動車、マツダ、スズキ自動車など。&br()ただし当然ながら特亜メーカーは非推奨。|BGCOLOR(#660000):CENTER:COLOR(white):''SSS++''|
|ドン・キホーテ|総合ディスカウントストア。新入社員の約4割に中国人を採用しており、日本人の雇用機会を狭める一因となっている。([[ソース>http://www.tbs.co.jp/gacchiri/archives/20110206/1.html]])&br()またWAON([[イオン銀行>イオングループ一覧]]が発行するポイント付電子マネー)の取扱いを行っている。|要検討|BGCOLOR(#FF3535):CENTER:COLOR(white):S|
//永久認定から時間経過後の独断降格は不可(主観が入り込む温床となるため)、今後特別降格のルールを策定予定のためそれまでは戻す。
[[反日企業/一般/た行]]
