| ◇おしゃべり◇ |
| ＢＢＳ |
| 企業名 | 理由 | 主な推奨企業・代替品 | 有害度 |
| 佐鳴予備校 | 南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用。作成日自体が古い問題を使いまわしているため | 学研など | S |
| シネカノン | 電通などと結託して、「韓流ブーム」を捏造した元凶。 売国奴・井筒和幸のパトロン。経営不振により民事再生法を申請したが、息の根を止めるまで油断大敵。 |
MOVIX、テアトルなど | SSS+ |
| 社会批評社 | 小西誠が社長を務める出版社。反日・反国防を是とする書物を多数出版している。 但しパチンコに批判的な書物を出版していることは評価。 |
ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など | S |
| SHARP | 家電メーカー。中華民国鴻海精密工業(会長が親中派で知られる郭台銘)の子会社である。 (1)液晶パネル事業においてサムスンと業務提携を結んでいる。 (2)不具合が多くアフターサービスにおいてはずさんな対応が有名で、企業モラルも著しく低下している。 (3)傲慢な企業体質が災いして国内外の企業に対して様々な問題を引き起こし、国内の企業力の減退、海外に於ける日本企業の信頼下落の一因となっている。 (4)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後も広告を出し続けており、電子書籍配信サービス「GALAPAGOS STORE」サービス内で、スポニチ、サンデー毎日、エコノミスト、Mainichi iTimes等を配信している。 (5)一時期は黒物家電と言われるテレビ等に力を他社以上に入れていたのと、テレビ本体のCMを打ちまくったのでそれだけB-CASの利益となった上、ソフトバンクに多数の端末を納入している (6)太陽光発電のCMに吉永小百合を起用。 ただし新型コロナウイルス対策で国産マスク製造を行ったことや「GALAPAGOS STORE」においてCCC（TSUTAYA）との合弁を解消、Tポイントサービス系列からも撤退したことは評価 (系列)ダイナブック |
東芝、パナソニック、エプソンなど | S |
| シュガーレディ | 無料試食会でマルチ商法に加担していた可能性が高い | 化粧品は資生堂やDHC、マンダムなど。 | B- |
| ジャニーズ事務所 | (1)日本テレビ系列の似非チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸能人を多数出演させている。 (2)2011年末以降、いわゆるジャニーズファンが同社を通じ寄付した震災義援金を、仙台市八木山動物公園にパンダをレンタルするための資金に用いる詐欺行為を行った。さらにこの事が中国領事館建設の流れへとつながっている。 ただし、所属タレント全員に薬物検査を行ったことは評価。また、前社長の不祥事が反日マスメディアにネガティブキャンペーンされていることも考慮。 |
芸能界以外の、特に真性保守的・愛国的であるアーティスト。 芸能界の正体も参照。 ※これら芸能事務所が関係するものに対する一律・無暗な不買は避けること。 |
S |
| 主婦と生活社 | 週刊女性を発行している出版社 | 小学館、展転社、ウェッジ社など。 | SSS+ |
| スタジオジブリ | 日本の主要なアニメ制作会社のひとつ。 (1)星野康二社長夫妻は生粋の創価学会員で、池田大作を真剣に尊敬している旨の発言が多い。 (2)創価学会と関係の深い番組・24時間テレビでは、日本テレビ公式のジャケットを制作。 (3)ユーザーからの問い合わせにも、「赤く見えるという勘違いも甚だしい」と言い張り続けるなど、杜撰・稚拙な対応で有名 。 (4)東日本大震災以降社を挙げて反原発活動を活発に行っている。 ただし近隣諸国への外注依存度が低いこと、六四天安門事件に際して本社に「中国政府は殺人をやめろ」と掲示したことは評価 |
要審議 | SSS++ |
| 前進社 | 言わずと知れた中核派の公然拠点。 | ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 但し、愛国政治家の著書など一概には言えないので各自判断すること。 |
SSS++ |
| ソニー | ＜ソニー本社＞ (1)液晶テレビ「BRAVIA」の製造においてサムスンと提携している。 (2)製品のトラブルが多く、その対応の悪さでも有名。かつては保障期間が過ぎると決まって故障することを「ソニータイマー」と揶揄されたほど。 (3)ヨーロッパでのトランジスターラジオや山手線でのウォークマンのサクラ行為をはじめ、特にネット環境が整ってからはステルスマーケティングを頻繁に行っている。 (4)電通と結託して他社に対するネガティブキャンペーンを度々行っている。 ＜ソニー・ミュージックエンタテインメント(以下「SME」)、アニプレックス＞ (5)電通との関係が同業他社と比べても特に強く、その立場を悪用して自社アーティストのごり押しや消費者に不利益を押し付けることを繰り返している。 (6)特に音楽配信におけるDRMフリー化にはJASRACとも結託し強い抵抗を見せた。 (7)ソニーがレッドブック規定企業であるにもかかわらず、コピーコントロールCDの導入では主導的な役割を果たした。さらにマルウェアを仕込んだコピーコントロールCDを販売していた。 (8)「LINE」の音楽配信事業「LINE MUSIC」において提携。(ソース )また、「LINEオーディション」を共同開催している。 (9)過剰なサブカル（アニメ、日本流アイドル等）のごり押しを行い、世界の音楽と日本の乖離を招いた。 (10)本社ビルの一つをジャニーズ事務所に売却し、同事務所の音楽販売権を独占するなど、関係が深い。 (11)過去にBTSと契約しており、数々の反日的PVを作成、公式グッズの販売も手がけていた 。 ＜ソニー・インタラクティブ・エンタテインメント＞ (12)日本のスタジオやそのスタッフを積極的に切り捨て、外国のスタジオには潤沢に資金を使わせている。 (13)PSプラットフォームではポリコレによる規制を強制。特に「THE LAST OF US PART 2」は、ポリコレ的な内容で炎上に至ったが、態度を改善する気は無い。 (14)傘下の「ポリフォニーデジタル」がヒュンダイの高級車ブランド「ジェネシス」と提携 、役員の接待を行った。 (15)またポリフォニー社は、一時期トヨタ自動車の使用権を不当に独占していた。 (16)PS4、PS5共に主要部品はサムスン製。 ＜ソニー・ピクチャーズ・エンタテインメント＞ (17)北朝鮮からのサイバーテロに屈して映画「ザ・インタビュー」の公開を一時取り止めようとした。 (18)近年の映画作品ではテンセントピクチャーズにCGを担当させている。また、ソニーピクチャーズはヒュンダイとパートナーシップを結んだ。 ＜その他＞ (19)広告代理業「フロンテッジ」において電通と合弁を行っている。 (20)公式サイトのグローバルページに「東海」表記。 ただし、半導体製品の国内製造を行っていること、東南アジアにXpediaや音響機器などの多数の工場を抱えていること、東日本大震災時にグループ総額3億円寄付したこと、災害時に子会社が運営するCS局アニマックスで日本赤十字社へ募金を促す広告をあげたこと、新型コロナウィルス対策で約11億円寄付したこと、KADOKAWAと連携を強めているは評価できるためこの評価に留める。 (系列)ソニー・コンピュータエンタテインメント、VAIO(販売委託)、ソーネット、ソニー損保、ソニー生命など多数。 |
ノートPCはPanasonicなど。 デスクトップPCはマウスコンピュータ、日本ヒューレット・パッカードなど。 サーバーは日立製作所など。 家電製品は上記他に三菱電機など。 ただしIBM、SHARP、Lenovo、アイリスオーヤマ、恵安は非推奨。 音楽・アニメソフト・ゲーム・映画は要検討 広告代理店は読売広告社、アサツー・ディ・ケイなど。 東急エージェンシー、ジェイアール東日本企画は非推奨。 |
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