JR東日本の正体

もはや、革マル系企業。JR東海も真っ青になった、JR東日本の実態

■中国に高速鉄道の技術を提供

参考:中国はなぜ反日か?
京滬高速鉄道 - Wikipedia
日本国内における意見の相違

1300億元(約2兆円)の大プロジェクトであり、日本からも閣僚が訪中するなどの働きかけを強めている。計画では全線最高速度350km/hとし、2010年までの開業を目指すとしている。しかし、中国への鉄道技術の輸出に関しては日本の経済界でも賛否が分かれており、交渉は膠着化した。

海外技術の導入に際しては、韓国KTXと同様に、現地への車両生産技術の移転が前提とされる。そのため、台湾高速鉄道に対しては技術供与を行った東海旅客鉄道(JR東海)や西日本旅客鉄道(JR西日本)は、

* 他国との混合システムでは、日本の新幹線の特長である高い安全性や信頼性が担保されない。
  大半が日本製で、欧州製が一部混在する台湾の場合では、ドイツ製のポイント装置等が台湾の湿潤な気候に適合せず、
  恒常的に運行トラブルを引き起こしている。
* 事故やトラブルが発生した場合の責任範囲が曖昧である。
* 安易な技術流出は危険である。台湾の場合は、今後も日本が継続的に車両製造を受注できる見込みなのに対し、中国は自国生産に固執している。

として反対の意思を表明し、日本の企業連合には加わっていない。JR東海の葛西敬之会長は、中国への新幹線技術の輸出に関して「日本側が得るものが少なく、むしろメーカーの国際競争力低下に繋がる」として否定的な意見を述べている。
日本の経済界においても、中国への高速鉄道技術の輸出に関しては賛否両論に分かれているのが現状である。

東日本旅客鉄道(JR東日本)は比較的積極的であり、同社のE2系に準じた車両が導入されたが、あくまでも後継車(E5系)の投入が決まり、型落ちとなる車両の輸出ではある。

最終的にはJR東海やJR西日本の予見通り、中国側は北京・上海間高速鉄道については、各国から導入した高速鉄道のノウハウを利用し、自主開発する方針になった。これにより継続的な利益が確保されることは絶望的となり、日本連合
が受注したわずか9編成および一部部品の費用に技術費のみの利益で、今後日独仏加の技術から中国が作成するとされる車両で発生する可能性のある日本技術部分のトラブルへのリスクを負うこととなった。

と、日本の鉄道会社の中では、JR東日本だけが新幹線運転事業者で唯一中国に高速鉄道の技術提供をしたのです。
JR東海・西日本が発表した通り、反日国で万一中国版E2系が事故やトラブルが発生した場合の責任範囲が曖昧であり、場合によっては日本が責任を全て負わなければならない可能性が否定できない。

■JR東労組(革マルの手先)の吊し上げを黙認

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この動画でも分かりますが、JR東労組組合員による吊し上げを黙認しています。
本来解雇すべき組合員(極左暴力集団とも呼称される、反日勢力)を黙認するなど、どうかしているでしょう。

東労組による吊し上げ事件年表

時期 場所 内容
1996.8 高崎車掌区 東労組を脱退し国労に加入した若手組合員3名に対し勤務中に集団で罵声、宿泊所でも追及され一睡もできず乗務に。東労組は3名を拉致監禁して追及、自労組に復帰させた。
1999.6 上野車掌区 東労組組合員がビアガーデンで東労組に愚痴をこぼし「JR連合万歳」と発言、東労組同区分会役員から連日の「事情聴取」。会社は被害者に出向発令(左遷)し対処。
1999.7 品川車掌区 東労組分会青年部長が東日本鉄産労の掲示物を剥がして同分会長に投げつけ。東日本鉄産労は東労組に対し民事提訴し勝訴。
1999.8 松戸車掌区 東労組組合員2名がJR連合ユースラリーに参加、東労組は当該組合員に「事情聴取」したほか「団結うどんづくり」と称して社員食堂を占拠し他労組の使用を排除。
1999.8 武蔵小金井電車区 東日本鉄産労の分会長を東労組青年部員多数で取り囲み脅迫、区長が注意したところ東労組は区長を機関紙で攻撃。
1999.8 松戸駅 改札業務中のグリーンユニオン組合員に対し東労組若手組合員と付き合ったことを理由に他職場の東労組組合員約30名が事務室に乱入して吊し上げ、会社は制止できず被害者に出向発令して対処。
1999.9 三鷹電車区 東労組に加入していた同区運転士ら4名がグリーンユニオン組合員と芋煮会に出席、支援隊もろとも東労組による連日の吊し上げを受ける。
会社は被害者を日勤ののち出向発令、その後会社との民事裁判に勝訴し運転士復帰。
1999.10 金町駅 東労組組合員が脱退問題で激昂し東日本鉄産労分会長の胸を強打。分会長は被害届を提出し加害者に罰金の略式命令が下された。
2000.12
-2001.7
浦和電車区 東労組に加入していた同区運転士が丹沢湖で行われたJR連合キャンプに参加、東労組から吊し上げを受け退職に追い込まれる。のちに被害者は復職訴訟を起こし勝訴したほか刑事では加害者全員の有罪判決が確定。
会社は依願退職した1名を除く加害者6名を懲戒解雇するも総連・東労組が全員を専従職員として雇用、約10億円が人件費として拠出される見込み。

■正規の特急券を持った乗客を組織ぐるみで強制排除

参考:男性差別問題の正体
http://fastlast.s45.coreserver.jp/senyou-mondai/report/2011/h-2011-akebono2.htmlから引用

■関東本部 寝台特急あけぼの「レディースゴロンとシート」についての対応

2.あけぼの「レディースゴロンとシート」に非協力乗車

JR東日本 強制排除!

国土交通省の見解を無視し、組織ぐるみで実力行使
公共交通機関の原則・運送約款・法治国家の定義を覆す暴挙


1号車の「レディースゴロンとシート」前に大挙して集まり、ドア前を塞ぐJR東日本社員


男性であることを理由に正規の特急券を持った乗客の乗車を阻止
 1号車でドア前を塞いでいた社員は、この車両に乗る女性客が来た時はそのまま車内に通しました。

 ところが、東京駅で特急券を買った会員が乗ろうとすると、営業風の社員が「8号車(一般の「ゴロンとシート」)をご用意しています」と誘導し、それでも乗ろうとすると、ドア前を塞いでいた社員が力ずくで乗車を阻止しました。

 こうなると、「男性」という生まれながらの属性を理由に乗車拒否し、強制排除するJR東日本社員に対し猛抗議です。

  会員A  「ちゃんと指定券持ってんだぞ!」
  JR社員 「8号車に席を用意しています」
  会員A 「そういう問題じゃない!この車両の指定券を取ってんだ!」
  JR社員 「こちらは女性専用車ですので、男性の方はお乗りいただけません」
  会員A 「そんなの運送約款のどこに書いてあるんだ?法的根拠は?」
  JR社員 「時刻表に書いてあります」
  会員A 「時刻表は運送約款ではない!」
そこまで女性専用車両に男性を排除するような鉄道会社は他に見られません。終日導入を決定したJR西日本でさえ、排除するようなことは一切していない。
ちなみにこれらは反日主義者の精神構造の「とにかく差別をしたがる」に該当する。
また、乗車を阻止するのも反日主義者の精神構造の「弱い者いじめをする」に当たる。


 抗議は隣の2号車前にいた社員に対しても行いました。この時、左の画像で赤丸で囲った社員は、提示した特急券を持ったまま離そうとしません。それが原因で特急券が破れてしまいました。(右の画像参照)

 有効な特急券を破くという暴挙。これは刑法261条・器物損壊罪に当たる犯罪です。

 正規の特急券を持っているにもかかわらず、組織ぐるみで悪質な乗車拒否・強制排除を強行し、挙句の果てに特急券を破くという暴挙に出たJR東日本に対して、私たちは警察を呼びました。

 JR東日本の対応は、前述した器物損壊罪だけでなく、属性を理由に男性を差別する憲法14条違反はもちろんのこと、強制的に乗車を拒否したことで、刑法223条・強要罪にも当たります。

有効無効問わず、JR社員による特急券を破る行為は反日主義者の精神構造の「人の所有物を盗む・壊す・捨てる」に該当し、引用元でも主張するように、器物損壊にも当たる。
また、客を脅し取る行為を執るなど、企業とは思えない行為が多数見られる。

■JR東日本グループ一覧

本コーナーはJR東日本グループ一覧に分離しました。

■当サイトでの評価

企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
JR東日本 正式名称は「東日本旅客鉄道」、鉄道事業最大手。
(1)支那への新幹線の技術提供に積極的であり、既に支那本土にJR東日本の新幹線をベースとした列車(E2系が原型)も存在する。
(2)東日本旅客鉄道労働組合(東労組・内部に革マル活動家が潜んでいる)組合員による吊し上げ事件が繰り返し起こっており、会社も被害者の左遷など東労組に配慮した対応のほか、平然と東労組の大会やイベントに会社幹部が出席。
(3)女性専用車両のつり革や荷棚の高さが低い (女性に対する配慮か?)。
(4)中央・京葉・京浜東北線で配信されているニュースのソースがTBS
(5)平成23年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震発生直後、首都圏のJR路線を正当な理由無く、終日運休させる。
(6)東日本大震災で被災した気仙沼・大船渡(・※山田)線および同年7月の集中豪雨で被災した只見線の復旧を故意に遅滞させている(復旧案はアリバイ作りか)。
(7)上記各線の復旧費を高台移設などで不必要に水増ししている。
(8)また、千葉支社には「国鉄千葉動力車労働組合」(通称:動労千葉)という過激派左翼が住み着いている。
(9)上野東京ラインでは開業に当たっての周知・配慮が不足したことで乗客の混乱が多発している。
(10)系列企業が運営するATM「VIEW ALTTE」の提携金融機関にウリ信用組合とイオ信用組合が加わっている。
(11)自社の水力発電所で不正取水を繰り返しており、業務改善命令を受けた事もある。
(12)電力を大量に消費する鉄道事業者であるにもかかわらず、反原発の吉永小百合を広告類に起用。
(13)Suicaのキャラクター(「Suicaのペンギン」)において電通のクライアントとなっている。
(14)2015年初春に「LUMINE」のCMで女性蔑視的表現を行い、多数の批判を受ける。
(15)東北新幹線におけるE5系のブレーキ部品脱落事故、安全装置の動作不良の見逃し、走行中の車両の連結器やドアの開放事故など、一歩間違えれば文字通りの大惨事になりかねない事故が多発。
(16)また武蔵野線に於いては、閉まらなくなった車両のドアに立ち入り制限のロープを張ったのみで営業運転を続けたという危険極まりない事例も発生している。
(17)上記の事故多発により、国土交通省からの改善命令を幾度と無く出されるも改善の兆しが見られない。
但しお召し列車投入 は評価 できるが、一般運用時(お召し列車の一般運用≠反日)に50歳以上でなければ乗車ができないため、若者奴隷を助長しているものと思われる。
※山田線沿岸区間を三陸鉄道に移管し復旧する方針を示していることについては概ね評価できるものの、正式決定がされるまでは保留とする。
JR東日本グループ一覧を参照。 SSS++

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